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【ITパスポート】ソフトウェアと減価償却資産

ITパスポート

ここではITパスポートで出題されるソフトウェアの減価償却について解説しています。

この記事の対象

  • ソフトウェアの耐用年数を知りたい方
  • ソフトウェアの償却方法を知りたい方
  • ソフトウェアの費用化について知りたい方
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ソフトウェアは無形固定資産

「ソフトウェア」は無形固定資産に分類され、減価償却資産扱いになります。

加えて、目的によって耐用年数が定められています。

項目年数
「販売するための原本」及び「研究開発目的」3年
「その他のもの」5年

償却方法は「定額法」となります。

定額法とは

例えば、期首に100万円でその他のソフトウェアを購入した場合、決算時には100÷5になり、20万円ずつ費用として計上して、5年間で取得価額の全てを費用化することになります。

似た用語として定率法というものがあります。こちらは率を基に費用化する考えです。

参考サイト

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