ここではITパスポートで出題されるソフトウェアの減価償却について解説しています。
この記事の対象
ソフトウェアは無形固定資産
「ソフトウェア」は無形固定資産に分類され、減価償却資産扱いになります。
加えて、目的によって耐用年数が定められています。
| 項目 | 年数 |
| 「販売するための原本」及び「研究開発目的」 | 3年 |
| 「その他のもの」 | 5年 |
償却方法は「定額法」となります。
定額法とは
例えば、期首に100万円でその他のソフトウェアを購入した場合、決算時には100÷5になり、20万円ずつ費用として計上して、5年間で取得価額の全てを費用化することになります。
似た用語として定率法というものがあります。こちらは率を基に費用化する考えです。